VRIO分析とは？基本知識から分析手順、注意点、具体的企業事例を解説

「自社の強みは何か」
「その強みは、競合他社と比較してどのようなところから強みと言えるのか」
経営戦略を考える上で、このように考えたことはないでしょうか。

本記事では、自社の強みや弱みを知り、競合優位性を明確にするためのフレームワークであるVRIO分析について解説します。
基礎知識からメリット・デメリット、注意点や具体的な企業事例など、網羅的に学びましょう。

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VRIO分析とは

VRIO分析の読み方は、「ブリオ」です。
VRIO分析は、競合他社との競争優位性を評価するための戦略的なフレームワークのことです。
主に自社が持つ「ヒト・モノ・カネ・情報」の経営資源が他社と比較し、長期的な競争優位性を持っているかを判断するための分析に役立ちます。

VRIO分析の評価要素

VRIO分析は、以下の4つの要素により評価を行う分析です。

それぞれ詳しく解説していきます。

Value（経済的価値）

自社が持つリソースや能力（経営資源）が、顧客にとって価値があるかを評価する要素です。
経済的価値のある経営資源は、顧客のニーズを満たし、自社が他企業と差別化を図る基盤です。

例えば、新しいサービスや独自の商品が市場に出回り、大きな需要を持つ場合、それは価値のあるリソースです。

自社の持つリソースが価値が高いものである場合、競合他社との間で顕著な違いを生み、顧客から好ましい認識や信頼を獲得し、自社の競争力を高める要因です。
経済敵価値の評価は、自社の戦略的な意思決定における基本的なステップです。

自社が持つ資金、従業員のスキルや能力、経営システムや設備などから判断できます。

Rarity（希少性）

自社も含め、どの程度の競合他社がその経営資源を保有しているか、その希少性を評価する要素です。
例えば、特許を取得した技術やブランドの認知度などが該当します。

いくら希少性が高くても競合他社と同じでは、差別化を図ることは難しいです。
しかし希少性があることで、その経営資源は競争優位性をもたらす可能性が高まります。

希少性は、競争市場において競合他社と別化する重要な要素です。
希少性のある経営資源を持つ企業は、他社が簡単に模倣できないため、持続的な競争優位性を確立できます。

自社の商品やサービス、生産技術から実販売に至るまでのプロセスなどから判断できます。

Imitability（模倣困難性）

競合他社から見た自社の経営資源の模倣可能性はどの程度か、仮に競合他社が自社の経営資源を模倣した場合、不利になる可能性はどの程度かなど、現在その経営資源を保有していない競合他社が今後入手できるかどうかを評価する要素です。

独自の企業文化や複雑な技術、特許などが該当します。
模倣困難性が高い経営資源は、競合他社にとって同様の競争優位性獲得は困難です。

他社が同じ経営資源を簡単に模倣できない場合、自社では競合他社が模範困難なリソースを、長期間にわたって活用でき、競争市場での持続的な優位性を確保できます。
希少性同様、自社の商品やサービス、生産技術から実販売に至るまでのプロセスなどから判断できます。

Organization（組織）

最後の要素は、組織体制に関する要素です。
経営資源を、効果的に活用するための組織が整っているかどうかを評価する要素です。

経営資源を持続的に活用する組織能力があるか、そして組織がもつ経営資源を活用した場合、競合他社との間に持続的な競争優位性の確保ができるのか、という視点に目を向けていきましょう。
主な判断基準として、自社組織の在り方、経営資源を保有するための仕組、活用体制などが上げられます。

以上のように、各要素の評価結果に基づいて、経営資源がどの程度、競合他社との競争優位性を持つかを判断することができます。
VRIO分析を行う際、上記の4つの要素をしっかりと理解し、すべてが揃った状態を目指していきましょう。

VRIO分析のメリット

VRIO分析のメリットは以下の3つがあげられます。

自社が保有する経営資源の強み、弱みを把握できる

VRIO分析を行うことで、競合他社との競合優位性が明らかになり、自社の強みだけではなく、競合他社と比較した際の欠点も把握できます。

持続的な競争優位性を確保、企業が持続的に成長していくために重要です。

例えば、独自の生産技術を持っていたとしても、特許を取得していない場合、競合他社に模倣されるリスクが非常に高い状態です。

また、現在の経営状態が良好であっても、従業員のスキルが不十分な状況では、組織の運営が損なわれてしまいます。
このようなリスクを回避していくためにも、VRIO分析を行い、自社の強みと弱みを明らかにしておきましょう。

コア・コンピタンスを明確にできる

コア・コンピタンスとは、競合他社に模倣されにくい独自性をもった強みを表すビジネス用語です。
つまり、自社が持つ経営の中枢となる核です。

グローバル化が進む昨今、競争市場の激しい変化を迎える状況では、自社のコア・コンピタンスを軸とした経営が、変化に対応するための最大の武器です。

逆に、コア・コンピタンスを軸とした経営を行えていないと、市場の変化に対応できなくなり、組織衰退にもつながりかねません。
そこでVRIOという4つの要素で振り返ることで、自社の経済的価値を高めている要素が、他社にはないサプライチェーンなのか、独自の生産技術なのか、組織体制なのかなど、さまざまな視点で強みを探し出せます。

経営資源の見直し、経営戦略の構築に活用できる

VRIO分析を行うことで、自社の経営資源の強みや弱みを明確にできるため、経営戦略の構築はもちろん、定期的な見直しにも活用できます。

加えて、組織が経営資源を持続的に活用できる能力を持っているか、持続的に成長できるのかも明確にわかります。
これにより、自社の経営資源に関する情報のすべてを把握し、分析ができます。

経営資源を所有し、現状を維持するだけの組織では、市場共有を持続的に獲得していくことは困難です。
自社の経営資源を常に把握し、競合他社と比較した際の弱点への対処が不可欠です。

そこでVRIO分析をすることで、自社の経営資源の弱点を補うための経営戦略を構築することにも役立ちます。
他社との差別化を図るために、自社の強みを認識し、品質向上や組織体制強化のための施策を立案する判断基準や根拠を付ける際にも、VRIO分析は役立ちます。

VRIO分析のデメリット

うまく活用すれば、メリットの方が多いVRIO分析ですが、デメリットも存在します。
自社にとってどちらのウエイトが高いのか判断し、分析を行うかを判断していきましょう。

デメリットは、以下の2つあげられます。

分析を行う時間を多く要する

VRIO分析のデメリットの1つ目として、定期的に分析する必要があります。
経営資源は、自社のリソースや能力など、さまざまな要素で構成されており、それらのデータを集めるだけでもかなりの時間を要してしまいます。

経営資源が限られている中小企業では、比較的分析時間を短縮できますが、経営資源の多い大企業では、非常に多くの時間を必要とするため、分析時間の確保が必要です。

また、時間がかかるVRIO分析ですが、1度実施したからと言って、その分析結果を半永久的に利用できるわけではありません。
自社の経営資源の価値や状況はその年によっても異なります。

近年の新型コロナウイルス流行による不況や経済に大きな変化があるような場合には、過去の分析結果は活用できません。

このようにVRIO分析は、企業の経営資源の規模にもよりますが、1度の分析に時間がかかることに加え、定期的な分析が必要なため、時間の確保が難しい企業には不向きな分析であるデメリットがあります。

他社の経営資源の詳細までは把握できない

競合他社の経営資源の詳細までは分析できないことが2つ目のデメリットです。

VRIO分析を行うことで、市場シェアの競争優位性や自社の経営資源の強みや弱みを把握することが可能です。
その結果をもとに、経営戦略に活用できます。
その際に競合他社の分析を行い、競合他社との差別化を図りたいと考える企業は少なくないはずです。

しかしVRIO分析は、自社の経営資源を分析し、経営戦略を確立する点においては優れていますが、競合他社の経営資源を分析することにおいては限界があります。
競合他社が公開している情報から一定の情報を収集することはできたとしても、情報の詳細把握は難しいです。

VRIO分析の4つのステップ

VRIO分析は以下のような手順で進めていきます。

フレームワークの効果を高めるためにも、事前に知っておく必要があるため、確認しておきましょう。

分析の目的・ゴールの設定

はじめに、VRIO分析を行う目的やゴールを明確に設定しましょう。
自社の経営資源の強みを把握し、商品やサービスの売上を伸ばしたい、自社の強みと弱みを把握し、経営戦略の見直しに役立てたいなどが、その一例です。

VRIO分析を実施するにあたって、経験豊富な社員や現場に詳しい社員の参加が望ましく、分析を実施する前に目的の共有をする必要があります。

また、上記で解説しましたが、VRIO分析は時間がかかるというデメリットがあります。
分析の負担を軽減し、効率的に分析を進めるためにも、目的やゴールは細かく設定しすぎないように注意が必要です。

比較する競合他社の設定

次に、自社と比較する競合他社の設定を行いましょう。
競合他社の設定は、上記で解説したVRIO分析の4つの要素のうち、Rarity（希少性）、Imitability （模倣困難性）に大きくかかわります。

VRIO分析を実施するにあたって、競争市場以外にも競合他社について調査する必要があります。
しかし、選定した競合他社によっては、分析結果も大きく変わります。

初めてVRIO分析を実施する場合は、同地域・同規模の競合他社、経営状況が自社と似ているなどにしぼり込み、分析の目的・ゴールを達成できる最小サイズの競合他社を選ぶことが大切です。

4つの要素から競合優位性を評価する

次に行うことは、4つの要素から競合優位性の評価を実施しましょう。
上記でも解説しましたが、評価は、Value（経済的価値）→Rarity（希少性）→Imitability（模倣困難性）→Organization（組織）の順に評価していきます。

評価方法は、YES or NOで評価し、競争優位性を確認します。
VRIOすべてがYESであれば、自社は他社に比べ、持続的な競争優位性があると判断できます。

それぞれの分析結果を下記の表にまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。

評価の手順

上記の表のように、Valueがなければ、自社は設定した競合他社と比較し、競争劣位と評価され、自社の商品やサービスなどの経済的価値を見直す必要があります。

Valueがあれば次にRarityを評価していきます。
Valueがあり、Rarityがなければ、競合他社との競争は均衡状態にあると評価されます。

Value、Rarityがある場合、次にImitabilityを評価していきます。
Value、Rarityがあり、Imitabilityがなければ、競合他社と比較し、一時的な競争優位性があると評価されます。
Imitabilityがない場合は、自社の商品やサービス、生産技術から実販売に至るまでのプロセスなどの見直しを行ったり、特許の取得を検討する必要があります。

Value、Rarity、Imitabilityがある場合は、次にOrganizationを評価していきます。
Value、Rarity、Imitabilityがあり、Organizationがなければ、競合他社と比較し、潜在的な競争優位性があると評価されます。

自社組織の在り方、経営資源を保有するための仕組、活用体制などの改善を行うことが重要です。

最後に、Value、Rarity、Imitability、Organizationがすべてある場合は、競合他社と比較し、競争優位性があると評価されます。

VRIO分析における評価の注意点

上記にも解説しましたが、4つの要素は順番に評価をしていく必要があります。
以下のような評価はしないように注意しましょう。

＜例＞

Value（経済的価値）：Yes 

Rarity（希少性）：No

Imitability（模倣困難性）：Yes

Organization（組織）：Yes

VRIO分析は、4つの要素を順番に評価し、Noと評価された時点で以降の評価結果は競合他社との競争優位性に一切影響しません。

経営戦略を立案する

VRIO分析の評価結果によって自社の競争優位性が把握できたら、分析結果を参考に、経営戦略を立案します。
経営戦略を立案する際に、自社は競合他社と比較し、競合優位性はどのくらいの評価があるのか、を正しく理解しておく必要があります。

上記にも記載しましたが、Valueを高めるには、自社が持つ資金、従業員のスキルや能力などを高めるための戦略が必要です。

Rarity、Imitabilityを高めるには、新しい自社の商品やサービス、生産技術から実販売に至るまでのプロセスなどを改善する戦略が求められます。

Organizationを高めるための戦略は、経営資源を保有するための仕組、活用体制などに目を向けていきましょう。
VRIO分析では、最終的にValue、Rarity、Imitability、OrganizationのすべてYesになる経営資源の最大活用を目指し、持続的に競合優位性を獲得できるように戦略を立案し続けていくことが重要です。

VRIO分析の具体的な企業事例

VRIO分析の手順を理解した上で、具体例を見ていきましょう。

日本マクドナルドホールディングス株式会社

世界中に店舗を展開するマクドナルドの日本法人である、日本マクドナルドホールディングス株式会社の経営資源を分析していきましょう。

• Value
  安価で手頃かつアクセスしやすい場所に店舗を構えているため、ValueはYesと評価できます。

• Rarity
  マックなどの愛称で知られるほどの高いブランド力を有し、人気・コストパフォーマンスに長けたハンバーガーショップは、ほとんど存在しません。
  以上のことから、RarityもYesと評価できます。

• Imitability
  長い年月で培ったノウハウは、競合他社には、決して真似できるものではありません。
  また、マクドナルドのように世界中に店舗を持つためには、多くの費用が必要のため、ImitabilityもYesと評価されます。

• Organization
  海外展開をしているが安定した経営を行っている。新型コロナウイルス感染症が流行し、各世界でロックダウンや移動制限が実施された中でも、利益を落とすことなく経営を続けていました。
  そのため、OrganizationもYesと評価されます。

マクドナルドのような長い歴史を持つ企業と同じ土俵で中小企業がビジネスを行っていくには、難易度がかなり高いです。
だからこそ、VRIO分析をはじめとしたフレームワークを活用し、自社の経営資源の独自性を見つけ、競合他社との差別化を図る必要があります。

スターバックス コーヒー ジャパン株式会社

スターバックスも世界的に認知度の高いブランドであり、日本国内の展開はスターバックス コーヒー ジャパン株式会社が担っています。
同社の強みを分析すると下記の通りです。

• Value
  どこの店舗に行っても、おしゃれで清潔感のある落ち着いた店内かつ、いつ訪問しても充実した時間を顧客に提供しているため、Value（経済的価値）はYesと評価できます。

• Rarity
  コーヒーの豆に独自のこだわりを持ち、開発を行っていることに加え、人気商品であるフラペチーノは、従来のシェイクとは違うおいしさがある。
  また、スタッフの接客マニュアルが存在しない要素から、RarityもYesと評価できます。

• Imitability
  マクドナルド同様、世界中に数多くの店舗を構えているため、同様の店舗数にするためには、コストがかかりすぎる。
  新商品を高頻度で発表できるほどの高い開発力に加え、高い品質基準を保ち、信頼を得続けることはかなり難しいことから、ImitabilityもYesと評価されます。

• Organization
  スタッフに接客マニュアルがなく、スタッフの個性に任せた接客で成功していることから、OrganizationもYesと評価されます。

大手企業だからと言って、ルールや型にはまらない経営が、現在でも生き残れる大きな要因です。

株式会社ファーストリテイリング

ユニクロやGUなどのアパレルブランドを有する株式会社ファーストリテイリングで、代表取締役会長兼社長を務める柳井正氏は世界長者番付29位、日本人では1位です。
企業としてどのような強みを持っているか、経営資源の評価をVRIO分析をもとに見てみましょう。

• Value
  機能性が高く、高品質なものを競合他社に比べ安価に提供しているため、ValueはYesと評価できます。

• Rarity
  SPAといわれる、製造から販売まで一貫した流れで行っているため、消費者ニーズにも迅速に対応できるシステムを取り入れています。
  このためRarityもYesと評価できます。

• Imitability
  SPAを取り入れるには、コストはもちろん、かなり大規模な人員を確保する必要があるため、ImitabilityもYesと評価されます。

• Organization
  海外労働者の積極採用及び海外出店など、国境を越えた組織管理体制が整っていることから、OrganizationもYesと評価されます。

ユニクロのようにSPAを取り入れている企業は、ZARAやH&Mがありますが、ユニクロは、機能面に加え、安価に提供しているため、競合との差別化ができています。

VRIO分析を行い、競合他社との比較を図りましょう

VRIO分析の読み方は、「ブリオ」です。VRIO分析は、競合他社との競争優位性を評価するための戦略的なフレームワークのことです。
Value（経済的価値）、Rarity（希少性）、Imitability（模倣困難性）、Organization（組織）の4つの要素を順に評価していきます。評価方法は、Yes or NOで評価し、自社が他社との競合優位性がどの程度あるかを分析できます。

自社の強みや弱みを知り、経営戦略を組み立てていくことが重要です。

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投稿者プロフィール

樋口 裕貴

1985年福岡生まれ
福岡発のインサイドセールス支援会社、soraプロジェクトの代表
スタートアップから外資大手まで700以上の営業支援プロジェクトの実績を持つ。
営業活動でお困りの会社様へターゲットリスト作成から見込み客育成、アポの獲得まで、新規開拓の実行支援が専門分野。

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