目次
営業活動を効率化させるために必要なテレアポリストは、自分で作成・購入できます。
自分で作成すると手間と時間がかかるため、テレアポリスト作成ツールを利用するのがおすすめです。
テレアポリスト作成ツールの中には、無料で利用できるものもあるため、費用をかけずにリスト作成も可能です。
本記事では、テレアポリストを無料で入手する方法やおすすめのツール、ツールを利用する際のポイントを解説します。
なお、株式会社soraプロジェクトでは営業代行の基礎をまとめた資料「マーケ・営業・IS担当者必見!はじめての営業代行」を無料で配布しています。
テレアポリストの重要性と効果的な活用方法

現代の営業活動では、適切なターゲット選定と計画的なアプローチが求められます。
その基盤となるのがテレアポリスト(ターゲットリスト)です。
テレアポリストを活用すれば、ターゲットが明確になり、適切な顧客に効率よくアプローチできます。
特にBtoB営業では、リード獲得から成約までのプロセスが長期化しやすいため、組織的に管理されたテレアポリストが不可欠です。
また、テレアポリストを活用すれば、営業活動の手間を削減し、計画的にアプローチを進められます。
営業担当者ごとの属人的な管理を防ぎ、チーム全体での情報共有や戦略的な営業が実現できるのです。
一方で、テレアポリストがないまま営業を進めると、ターゲット選定に時間がかかるだけでなく、リード管理が煩雑になり、非効率な運用につながります。
煩雑化し過ぎた情報管理は、いずれ商談の抜け漏れやターゲットの重複アプローチなどの情報共有ミスを引き起こすリスクが高いです。
テレアポリストは単なる顧客のリストではなく、営業戦略の基盤となるデータ資産と考えてください。
適切な管理・活用で、営業活動と市場開拓がより効率化されます。
テレアポリストがもたらすメリット
テレアポリストの活用で、営業活動の効率化・成約率の向上・組織的な情報共有などのメリットを得られます。
- 営業の効率化:ターゲットが明確になり、無駄なアプローチを削減
- 顧客データの分析:顧客のニーズや行動を可視化し、適切な提案が可能
- 情報共有の円滑化:営業チーム内でデータを統一し、重複アプローチを防ぐ
また、リストの活用により、営業戦略の精度が向上し、売上の最大化にもつながります。
効果的なテレアポリストの運用を意識し、営業成果を高めていきましょう。
各観点を4つのポイントで詳しく紹介します。
営業の手間を減らし、営業活動を効率化
テレアポリストの活用は、ターゲットが明確にし、無駄なアプローチを減らせるため、営業の手間を大幅に削減できます。
また、情報が整理されることで、営業プロセスの標準化やアプローチの最適化にもつながります。
データ分析を活用し、営業戦略を強化
テレアポリストのデータから、顧客の行動や傾向を分析し、より的確な営業戦略を立案できます。
例えば、過去の商談記録やアプローチの履歴を基に、成功パターンの発見が可能です。
見込み顧客の情報を一元管理し、活用する
テレアポリストを起点に一元管理できるため、フォローアップやターゲティングがスムーズにできます。
また、受注確度に応じたリストの整理や、顧客データの更新を定期的に行うことで、営業の精度が向上します。
情報共有をスムーズにし、アプローチの重複を防ぐ
営業チーム内での情報共有が円滑になり、ターゲットの重複アプローチを防げる点も、テレアポリストの重要なポイントです。
また、担当者が変更になった際の引き継ぎもスムーズになり、商談の抜け漏れを防止できます。
テレアポリストを作成する前の準備

事前準備を行うことで、テレアポリストの精度を向上させ、業務の混乱を防止できます。
逆に準備を怠ると、テレアポリストの目的や運用方針が曖昧になり、営業戦略の一貫性が損なわれるリスクがあります。
テレアポリストを活用するならば、まずはしっかりと事前準備を行いましょう。
ここでは、テレアポリスト作成前に押さえておくべき4つの重要なポイントを紹介します。
営業戦略を構築し、方向性を固める
テレアポリストを作成する前に、まず営業戦略を明確にしましょう。
戦略が曖昧なままリストを作成すると、適切なターゲットが絞り込めず、リストの質が低下します。
SWOT分析や3C分析を活用し、コア・コンピタンス(他社と差別化できる自社の強み)の明確化が大切です。
営業戦略が固まれば、ターゲットとなる企業・業界を具体化できるため、リストの入手先や適切な営業ツールを簡単も選定できます。
テレアポリストは営業戦略の一部として機能するものです。
あらかじめ戦略の方向性を整理することで、「何のためにリストを作るのか」が明確になり、より効果的なテレアポリストを作成できます。
テレアポリストの目的を統一し、一貫性を持たせる
テレアポリストの運用方針が社内で統一されていないと、情報共有の齟齬や営業のバッティングが発生し、営業チームの連携に支障をきたします。
リストの目的や活用方法を明確にし、組織全体で統一された運用を行うことが重要です。
例えば、ターゲットの選定基準、営業フェーズごとの活用方法、リストの更新頻度などを事前に定めておくと、スムーズな情報連携が可能になり、営業効率の向上につながります。
また、近年は市場の変化が激しく、VUCA時代(変動性・不確実性・複雑性・曖昧性が高い時代)とも言われます。
リストを固定データとして扱うのではなく、定期的に見直し、最新情報へ更新することで、変化に強い組織体制を維持できます。
ターゲットを明確化し、効果的なアプローチを実施する
どのような営業アプローチを行う場合でも、ターゲットが曖昧なままでは、効果的な営業活動は実現できません。
そして、不明確なターゲット設定は、営業リソースの浪費を招きます。
ターゲットを設定する際は、購買意欲の高さ、業界特性、情報収集の手段などを明確にすることが重要です。
営業手法がインバウンドかアウトバウンドか(顧客からの問い合わせを待つのか、企業側から積極的にアプローチするのか)で分類するのも良い方法です。
また、短期的な成約を狙うだけでなく、長期的にリピート購入や追加契約が見込める顧客を優先的にリスト化しましょう。
持続的な営業成果を生むには、LTV(ライフタイムバリュー:顧客が生涯を通じて企業にもたらす利益)の観点を取り入れ、長期的な視点でのターゲティングが重要です。
必要なリスト件数を把握し、最適な運用を行う
テレアポリストを作成する際には、闇雲に件数を増やすのではなく、必要な企業・顧客の数を明確にして進めましょう。
適切な件数を把握できていないと、管理が煩雑になり、せっかくのテレアポリストを活用しきれません。
他社の事例を参考にするのではなく、自社の営業方針やターゲット層に基づいて、必要なリストの規模を設定しましょう。
例えば、以下のようにリードを分類し、それぞれに適した件数を見極めることが重要です。
- 成約確度の高い顧客
- 優先的にアプローチすべきターゲット
- 成約確度の低いが、今後の取引の可能性がある顧客
- 関係構築を進め、将来的な商談やリファラル営業につなげたいターゲット
- 将来的に成約見込みがある顧客
- ナーチャリングを行い、関係を育てる予定のターゲット
テレアポリストは、ただの「顧客データの集まり」ではなく、「売上につながる戦略的な情報資産」です。
自社にとって適切な件数を把握することで、より効果的な営業活動を実現できます。
成果につながるテレアポリストの条件

テレアポリストは、ただ架電先の番号をリストアップするだけでなく、成果につながる情報を記載する必要があります。
成果につながるテレアポリストの条件は、以下のとおりです。
- アプローチに必要な情報が揃っている
- 情報が常にアップデートされている
- チームで活用・検証できる設計になっている
それぞれの条件を確認して、高精度なテレアポリストを作成しましょう。
アプローチに必要な情報が揃っている
テレアポリストは、営業活動を効率化するためのツールであり、顧客にアプローチできるような情報を記載しておく必要があります。
アプローチに必要な情報が揃っていないと、架電先ごとオペレーターが情報を調べなければなりません。
営業効率を高めるためには、下記のような情報をテレアポリストに記載しておきましょう。
- 企業名
- 電話番号
- FAX番号
- 郵便番号
- 住所
- 担当部署
- 担当者名
- ホームページのURL
- テレアポを実施した日時
- 次のアクション予定
- 過去の架電状況、クレーム状況
上記の情報がまとめられていれば、架電するオペレーターが変わったり新入社員がリストを扱ったりしても、スムーズに業務を引き継げます。
情報が常にアップデートされている
テレアポリストにどれだけ詳細な情報をまとめても、データが古い状態では精度が低下します。
テレアポリストに記載する情報は、常に最新の状態にアップデートしておきましょう。アップデートしておくべき主な情報は、次のとおりです。
- 企業の所在地
- 担当者名、担当部署
- 過去の架電状況
- 顧客ニーズ、要望
過去の架電状況を記載しておかなければ、連日架電してしまい担当者に嫌がられる可能性があります。
また、過去の架電で知りえた情報を記載し、リストをブラッシュアップして、担当者の好みや趣向・ニーズに沿ったアプローチを実践しましょう。
チームで活用・検証できる設計になっている
テレアポリストは個人で利用するだけでなく、チームで活用・検証できる設計にしておけば、組織全体の営業力を強化できます。
特定の従業員がリストを管理していると、業務の属人化や営業進捗の不明確化など課題が生じます。
担当者が不在時や離職・異動した際に、スムーズな引き継ぎができるよう、テレアポリストをチームに共有しておきましょう。
Excelやクラウドツールなどでテレアポリストを作成・管理しておけば、チームメンバーにリストを公開し、複数人で同時利用することも可能です。
セキュリティ性と利便性を考慮した上で、チームで活用・検証できるテレアポリストを作成しましょう。
テレアポリストにおけるターゲット設定と情報収集のポイント

効果的なテレアポリストを作成する際には、業種、企業規模、地域、広告媒体などの基準を明確にし、自社にとって“理想的なリード”のイメージを定めることが重要です。
適切なターゲット設定を行うことで、営業活動の精度が向上します。
情報収集の方法としては、テレアポリスト業者のデータを活用するのが一般的です。
テレアポリストは「量」と「質」の両立が求められます。
広範囲にリードを獲得するならリストの購入が最適です。
とはいえ、予算の問題があったり、小規模でニッチなリストを求める場合は、自社でリストを作成することもよくあります。
この場合は、業界誌、展示会、企業の公式サイトなどから、決裁者名・連絡先・潜在ニーズなどの情報を集めます。
ただし、どちらの場合でも、複数の情報源を活用し、定期的な情報更新を行ってテレアポリストの正確性と鮮度を維持しましょう。
テレアポリストをつくるために、企業情報を収集する方法は、下記が効果的です。
- 四季報を購入する
- インターネットで検索する
- SNSを活用する
- 自社が保有する名刺を活用する
- 自社ホームページのアクセス解析を行う
- リスト作成ツールを活用する
- リストを購入する
それぞれの方法を実践して、正確性と鮮度の高いテレアポリストを作成しましょう。
四季報を購入する
東洋経済新報社の「会社四季報」では、社名や住所、電話番号、従業員数、財務内容などの情報が確認可能です。
また、「役員四季報」には上場企業の役員が掲載されています。
他にも、業界誌のように情報収集できる紙媒体があるため、積極的に利用しましょう。
インターネットで検索する
インターネット検索では業種、エリアなど、ターゲットに見合った情報を入力して企業情報を集めます。
一つずつ調べる必要があるため手間はかかりますが、自分で調べながらリストを作れる有効な手段です。
企業ホームページ以外にも、「求人サイト」や「法人番号公表サイト」を調べる方法もあります。
東証プライム企業であれば、日本取引所グループ公式サイトなどからダウンロードできます。
東証プライムの企業リストの入手方法が気になる方は、以下の記事を参考にしてください。
SNSを活用する
SNSを利用している企業も多いため、FacebookやX、Instagramから企業情報を検索する方法も有効です。
SNSでは、フォロワーとのコメントのやり取りやイベントの開催、採用告知などから、内部状況を把握できる場合もあります。
自社が保有する名刺を活用する
過去に名刺交換で取得した名刺を集めてリスト化するのもおすすめです。
特に、自社製品に関連するセミナーやイベントに参加したときの名刺であれば、成約につながる確率も高まります。
また、一度接点がある企業ならアポイントにつなげやすい点もメリットに挙げられます。
ただし、何らかの経緯で取引停止している、または取引不可となっている企業が混ざっていないか、確認した上でリストを作成しましょう。
自社ホームページのアクセス解析を行う
自社ホームページにアクセスしてくるのは、製品やサービスに興味を持っている企業です。
自社ホームページのアクセス解析を行うことで、リスト作成ができます。
例えば、MAツールを活用してアクセスを分析する方法があります。
MAツールが気になる方は、以下の記事を参考にしてください。
リスト作成ツールを活用する
リストを自社で作るのが大変な場合は、リスト作成ツールを利用するのがおすすめです。
リスト作成ツールを利用すれば、企業情報を自動で収集し、リスト化してくれます。
ツールにより機能や取得できるリストの数、得意とする業界などが異なるため、自社に合ったツールを選ぶことが大切です。
リスト作成ツールが気になる方は、以下の記事を参考にしてください。
リストを購入する
専門業者にリストを作成してもらう方法もあります。
費用はかかりますが、作成の工数を削減し精度の高いリストを入手できます。
業者によりリストの情報は異なるため、自社ターゲットに合った業種や業態などが記載されている業者を選ぶことが重要です。
質の高いテレアポリストを作るには?

テレアポリストの精度が低いと、不要なアプローチが増え、営業の効率が大幅に低下します。
ターゲットを見定めた質の高いテレアポリストが不可欠なのです。
質の高いテレアポリストを作成する重要なポイントは、最新の情報を維持し、不要なデータを排除し、明確なターゲット層を設定することです。
ここでは、このテレアポリストを作成・運用するために押さえるべき3つの要素を解説します。
最新かつ正確な情報を反映
テレアポリストの情報が古いと、担当者の異動や連絡先の変更などに気づかず、無駄なアプローチを繰り返すことになりかねません。
顧客からの「営業時期の希望」や「予算決定のタイミング」を共有できていない場合、適切なタイミングを逃し、関係悪化につながるケースも起こり得ます。
リストの情報は定期的に更新し、CRMやSFAなどのツールを活用してリアルタイムに共有できる仕組みを整えましょう。
重複や不要データの排除
テレアポリストに重複データや不要データが含まれていると、営業チームの混乱や企業イメージの低下を招きます。
例えば、同じ企業に複数の営業担当が何度も営業をかけてしまうと、最悪、信頼を損ない、機会損失につながる場合もあります。
また、古い情報と最新情報が混在するリストを使い続けると、営業担当の判断ミスが起こります。
これらの問題を防ぐには、社内でテレアポリストの管理ルールを統一し、定期的なクリーニングを実施することが重要です。
CRMやSFAツールを活用すれば、重複チェックや古いデータの更新を自動化し、常にクリーンなリストを維持できるため導入を検討してみてください。
また、新規のリスト作成時にも必要な情報を絞り込めているかどうか確認し、使いやすいフォーマットに統一することも、運用の効率化につながります。
明確なターゲット層に特化
ターゲットが明確でないテレアポリストでは、アプローチの精度が低下し、成約率も下がります。
「短期的に成約が期待できる顧客」と「長期的に関係を築くべきリード」、「確度の高い顧客」と「アプローチの方向を切り替えるべき顧客」を適切に分類し、リストの目的を明確化しましょう。
また、企業分析を行い、自社の商材と相性の良いターゲット層の特定で、営業戦略をさらに強化できます。
テレアポリストは一度作成して終わりではありません。
定期的な更新と整理が重要です。
効果的なテレアポリストの作成手法

テレアポリストの作成方法にはインターネットを活用した情報収集、社内データの活用、ツールを利用した作成、リスト購入など、さまざまな手法が存在します。
自社の営業戦略やターゲットに適した方法を選び、最適なリストを作成しましょう。
ここでは、代表的なリスト作成手法について解説します。
インターネットを活用したテレアポリストの作成
公式HP情報やデータベース、業界のニュース記事、SNSの企業アカウントなど、インターネット上にはテレアポリスト作成に活用できる多くの情報源が存在します。
時間をかけて必要な情報を収集し、定期的に最新の企業データを反映することで、小規模ならば低コストで精度の高いターゲットリストを構築できます。
法人番号公表サイトを活用する
国税庁の法人番号公表サイトでは、企業の正式な法人情報を取得できます。
会社名、所在地、法人番号などの基本情報を確認でき、Excelなどにまとめるだけでもテレアポリストの基礎が構築できます。
最新の法人情報を定期的にチェックし、リストの更新に活用しましょう。
国税庁法人番号公表サイト (外部サイトに移動します)
プレスリリースサイトから情報を収集する
プレスリリースサイトの活用により、新商品発表や資金調達情報など、企業の最新動向を把握できます。
企業の事業拡大や新規事業の立ち上げに関するリリース内容はもちろん、現在注目の成長企業や新規市場の動向も確認できます。
プレスリリースサイトを定期的にチェックすることで、テレアポリストの内容が充実します。
業界団体の公式サイトから情報を収集する
業界団体の公式サイトは、加盟企業のリストやその連絡先情報が掲載されていることが多いため、特定の業界に特化したテレアポリストを作成したい場合に最適な情報源です。
もし、ターゲットとなる業界が絞り込めているならば、その団体の公式サイトを確認しましょう。
業界内の連携状況や、企業間相互関係も含めた精度の高いリストを作ることが可能です。
SNSを活用してターゲット企業を見つける
LinkedInやX(旧Twitter)などのSNSでは、業界のトレンドや企業の最新情報がリアルタイムで発信されています。
特にLinkedInはビジネス向けのネットワーク構築やBtoB営業に特化したSNSです。
企業の担当者情報も取得しやすく、ターゲットの特定や関係構築の第一歩として活用できます。
社内の名刺データを活用したテレアポリストの構築
営業担当が足で稼いできた名刺情報は、社内で蓄積された貴重なテレアポリスト素材です。
特に過去の展示会やイベント、懇親会や商談で交換した名刺には、自社の商品に一定の関心を持つ企業が含まれている可能性が高いです。
名刺の管理はアナログでは限界がありますので、ぜひ名刺管理ツールの導入を検討してみてください。
デジタル化・共有化することで、リストの更新や情報管理をスムーズに行うことが可能です。
テレアポリスト作成ツールを活用した効率的なリスト作成
既存のテレアポリスト作成サービスの活用で、手作業でのデータ収集にかかる時間を削減し、効率的にリストを作成できます。
企業情報データベースやBtoBマーケティングプラットフォームに付属した作成ツールのほか、特定の用途に特化したリスト作成ツールもあり、業種・規模・エリアなどを絞り込んだリストを自動生成できます。
営業戦略に適したツールを選び、業務の効率化を図りましょう。
リストを購入する
テレアポリストは、専門業者から購入する方法もあります。
短期間で質の良い大量のリストを入手できるため、新規開拓をスピーディーに進めたい企業に向いています。
ただし、購入リストには古いデータや不要なターゲットが含まれるリスクもあるため、信頼できる企業(例:帝国データバンク、東京商工リサーチなど)を選び、精査・更新を怠らないことが重要です。
以下の記事で大手信用調査会社帝国データバンクについて詳しく紹介しているので、ぜひ合わせてご参照ください。
テレアポリストを無料で入手する方法
テレアポリストは、効率的に営業活動を行うのに欠かせないツールです。
テレアポリストを無料で入手する方法は、以下の2つです。
- Excelで作成する(無料テンプレート)
- 無料で使えるテレアポリスト作成ツールを利用する
ここでは、それぞれの詳細を解説します。
Excelで作成する(無料テンプレート)
Excelを利用すれば、費用をかけずにテレアポリストを作成できます。
企業名や住所、メールアドレス、電話番号、担当者などの情報を入れ、関数なども用いて見やすいリストを作りましょう。
一から作るのが大変という場合には、テンプレートを利用するのがおすすめです。
無料のテンプレートは、以下があげられます。
テンプレートを使ったとしても、作るのには手間と時間がかかるため、企業の規模が小さい場合に有効な方法です。
営業先が多い場合には、次に紹介するテレアポリスト作成ツールを利用するのがおすすめです。
無料で使えるテレアポリスト作成ツールを利用する
テレアポリスト作成ツールとは、企業の情報を自動で収集し、リスト化するツールのことです。
テレアポリスト作成ツールなら、簡単にリストが作れます。
テレアポリスト作成ツールには無料でリスト作成できるサービスもあるため、費用を抑えたいなら無料のツールの利用をおすすめします。
テレアポリストの作り方を詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
テレアポリスト作成ツールの選び方
テレアポリスト作成ツールは多種多様なベンダーが展開しており、どれを選べば良いかわからない方もいるのではないでしょうか。
ここでは、ツールの選び方を解説します。
自社に合ったリストが取得できるか
自社のニーズに合ったリストが取得できるかどうかは、ツールを選ぶ際に重要なポイントです。
ツールによって、企業の絞り込みの仕方や企業リストに載っている情報、取り扱っている業界に違いがあります。
自社に合った業界か、必要な情報を取得できるツールなのかどうかを見極めて、導入しましょう。
検索や入出力などの操作性が高いか
ツールを利用する場合は、使いやすさも重要なポイントです。
顧客情報の検索はもちろん、記録の際の入力方法が容易かどうかも確認しましょう。
無料トライアルを用意しているツールもあるため、導入前に実際に試しておくと安心です。
企業情報は最新か
企業の住所や連絡先などは変わることがあるため、更新頻度の高いツールを選ぶことも大切です。
更新頻度が低いために連絡先が変わってしまい、営業できない企業がリストに載っている場合もあります。
ツールにより更新頻度は異なるので、できるだけ更新頻度の高いツールを選びましょう。
資料「テレアポ代行・インサイドセールス代行の料金表」を無料ダウンロード無料から利用できるテレアポリスト作成ツール4選
無料から利用できるテレアポリスト作成ツールを4つ紹介します。
特徴や料金など詳しく紹介するので、ツール選びの参考にしてください。
BIZMAPS:地域や業界など詳細な検索が可能
BIZMAPSは、登録企業数が170万社以上ある国内最大級のツールです。
会員登録をすれば、月100件まで毎月ダウンロードできます。
【特徴】
- 地域・業界・売上など、詳細な検索が可能
- テレアポリストの収集・作成が30秒で完了
- 展示会の出展履歴・製品の導入実績などからリスト作成可能
- 全国約3,200人のリサーチャーが目視でチェック・データベースを更新
【料金】
プラン | 利用料金(税込) | 企業情報取得可能数 |
---|---|---|
Free | 0円 | 100件/月 |
個別購入 | 5000円~ | ダウンロード数により異なる |
定額プラン5000 | 3か月:49,900円 6か月:34,900円12か月:24,900円 | 5,000件/月 |
定額プラン1000 | 3か月:9,980円 6か月:6,980円12か月:4,980円 | 1,000件/月 |
FUMA:完全無料で使える
FUMAは、全国の優良企業160万社のデータから最短5秒でオリジナルリストを作成できるツールです。
完全無料、ログイン不要で利用できるのが魅力のサービスです。
【特徴】
- 地域、業種などの条件から業績・規模など詳細情報までリスト表示可能
- オプションで作成したリストのCSV納品に対応(5円/件:500円から利用可能)
【料金】
プラン | 利用料金(税込) | 企業情報取得可能数 |
---|---|---|
無料 | 0円 | 無制限 |
Urizo:信頼性の高いハローワークからデータ抽出
Urizoは、導入企業70,000ダウンロードを誇るサービスで、1,500件を収集できる無料版があります。
タウンページやハローワークなど、29以上のサイトからメールアドレス・電話番号・住所などを収集し、企業リストを作成します。
※無料版の利用期間は1週間のみのため、継続して利用したい場合は有料版に移行する必要があります。
【特徴】
- 全国560万件以上の最新企業情報を地域・業種別にリスト化可能
- 低コストかつ高品質な企業名簿が短時間で作成可能
- 直感操作でわかりやすく、誰でも使いやすい
- クローリング・人の目のチェックで新鮮なデータを収集
【料金】
プラン | 利用料金(税込) | 企業情報取得可能数 |
---|---|---|
無料版 | 0円 | 1,500件 |
ベーシック | 9,900円/月 | 5,000件 |
スタンダード | 15,400円/月 | 10,000件 |
プレミアム | 23,100円/月 | 20,000件 |
スーパープレミアム | 44,000円/月 | 50,000件 |
LisTOSS:160万件を無制限でダウンロードできる
LisTOSSは、無料法人リスト・企業リストを160万件無制限でダウンロードできるサービスです。
地域・業種カテゴリから検索し、テレアポリストを作成できます。
【特徴】
- 収集件数は無制限
- リストの検索からダウンロードまでWeb上の操作で完結
【料金】
プラン | 利用料金(税込) | 企業情報取得可能数 |
---|---|---|
無料 | 0円 | 無制限 |
便利に使える有料テレアポリスト作成ツール3選
有料のサービスは費用がかかるものの、便利な機能がついていて使いやすい場合もあります。
ここでは、有料のツールを3つ紹介します。
Musubu:メール配信や営業管理機能も利用できる
Musubuは、111,755社の導入実績があるテレアポリスト作成ツールです。
140万件以上からターゲティングしたい企業を選定し、リスト作成できます。
【特徴】
- 無料登録により、1か月のみ30件のリスト作成が可能
- プランによりメール配信機能や営業管理機能なども利用できる
- 豊富な検索軸でアプローチしたい顧客が素早く見つけられる
【料金】
プラン | 利用金額(税込) | 企業情報取得可能数 |
---|---|---|
フリープラン | 0円 | 30件(1か月のみ) |
3か月スタートプラン | 165,000円 (55,000円/月) | 3,000件 |
6か月プラン | 300,000円 (50,000円/月) | 6,000件 |
12か月プラン | 540,000円 (45,000円/月) | 12,000件 |
ソーシャル企業情報:申し込みからすぐ使える
ソーシャル企業情報は、導入企業が5,000社の実績を誇るテレアポリスト作成ツールです。
初期費用なしで即日利用できるため、早急にサービス利用を考えている方におすすめです。
【特徴】
- 年6回のリスト更新
- 情報の重複なし
- HPの情報を提供
- 無料トライアルあり
【料金】
プラン | 利用金額(税込) | 1度にダウンロードできる件数 |
---|---|---|
スタンダードプラン | 7,700円/月 | 1,000件 |
プレミアムプラン | 10,780円/月 | 2,000件 |
プラチナプラン | 16,280円/月 | 3,000件 |
Papattoクラウド:2か月ごとに情報をアップデート
Papattoクラウドは、2か月ごとにアップデートし、最新の情報を収集するリスト作成ツールです。
2週間は無料で利用できるため、気になる方はお試しから利用するのがおすすめです。
【特徴】
- タグ選択(フリーワード検索)、業種・規模での絞り込みにより、リスト検索可能
- アプローチしたい部署名を検索できる
- 企業のターゲットとなる部署の住所と直通の電話番号の部署名リストが表示可能
【料金】
プラン | 利用金額(税込) | 1度にダウンロードできる件数 |
---|---|---|
基本利用料 | 20,000円/月 | 最大4,000件/月 最大検索回数:200回/日 |
超過リスト料 | 5円/件 | – |
部署名検索利用料(オプション) | +50,000円/月 | 最大検索回数:500回/日 |
テレアポリスト作成ツールを利用する際に注意するポイント
テレアポリスト作成ツールを利用する際の注意すべきポイントを解説します。
情報漏洩のリスクはないか
ツールを利用すれば、大量の企業情報が得られます。
ここで注意しなければならないのが、情報漏洩のリスクです。
顧客情報が流出してしまえば、企業の信頼を落としかねません。
テレアポリストを管理するパソコンのセキュリティを徹底する、情報管理のマニュアルを作成するなど、対策を行いましょう。
個人情報保護法を守れているか?
テレアポリストには企業名や担当者の連絡先など、多くの個人情報が含まれるため、個人情報保護法の遵守が不可欠です。
特に、無断での情報収集・利用や適切な管理が行われていない場合、法的リスクや信用の低下を招く可能性があります。
また、テレアポリストは企業にとっても貴重なデータ資産であり、情報漏洩や不正利用が発生すると、顧客や取引先との信頼関係を損なうリスクがあります。
テレアポリストを外部業者に委託する際は、契約内容を慎重に確認し、適切な管理体制を整えるべきです。
テレアポリストを収集・利用する際には以下の点に注意しましょう。
- 取得した情報が適切な方法で収集されたものか確認する
- 利用目的を明確にし、必要以上の個人情報を収集しない
- テレアポリストの取り扱いルールを社内で統一し、アクセス権限を適切に設定する
- 外部業者に委託する場合は、データ管理方法や秘密保持契約(NDA)の内容を精査する
情報管理の徹底により、テレアポリストの価値を最大限に活かしつつ、リスクを最小限に抑えられます。
費用対効果が見込めるか
テレアポリスト作成ツールを有効に活用する場合、費用がかかります。
無料ツールを利用すれば問題ないと思われるかもしれません。
しかし、無料だとリストが少ない・機能が不十分な可能性もあるため、満足な効果が見込めない可能性もあります。
ツールを選ぶ場合は、費用対効果が見込めるツールを選びましょう。
テレアポ代行やマーケティング支援などを行っている企業の中には、サービスの中にテレアポリスト作成を提供しているところもあります。
テレアポリスト作成以外に課題を抱えているなら、利用しようと考えている、もしくは利用しているサービスにテレアポリスト作成がないかを確認するのもおすすめです。
効率的なテレアポリストの管理手法

テレアポリストを扱う際に運用方法が曖昧なままだと、情報や共有状況の確認作業が必要となり、却って業務に支障をきたします。
テレアポリストを活用する際は、作成後に適切な管理・運用方法を策定できるかどうかも重要なポイントです。
ここでは比較的簡単に導入可能な、Excelの活用・業務委託・CRMの導入という3つの方法を紹介します。
Excelを活用したリスト管理
MicrosoftExcelは手軽にテレアポリストを管理できるツールとして広く活用されています。
カスタマイズ性が高く、使い慣れている人が多く、企業ごとのフォーマットでリストを作成できるため、社内規則や営業部門の運用ルールに合わせやすいことが魅力です。
しかし、情報が増えると手作業の更新が煩雑になり、入力ミスやデータの重複が発生しやすいという点には注意が必要です。
データが多くなると、VLOOKUPやフィルター機能を活用しなくてはいけませんし、マクロなどで検索性や整理しやすさを自動化させる手間が発生します。
あまり複雑な運用にすると「簡単に使える」というExcelの魅力を損なうため、リストが一定の規模を超える場合は、より専門的な管理ツールへの移行を検討しましょう。
業務委託で管理を最適化する
営業担当者は多様な業務を求められるため、テレアポリストの更新や整理に時間を割けないケースも少なくありません。
リストの管理が本業を圧迫するようならば、業務委託(アウトソーシング)に頼るのも選択肢の一つです。
特に、大量のリストを定期的に管理する場合は、専門業者に委託すればリストの精度を維持できます。
業務委託を検討する場合、コストがかかることや、外部に情報を渡すリスクを伴うことが課題です。
委託する業者には、実績が豊富で信頼できるパートナーを選びましょう。
また契約の際には、NDAやリストの取り扱いルールを明確にしておくことで、情報管理のリスクを最小限に抑えるべきです。
CRMなどの顧客管理システムを導入する
テレアポリストを大規模かつ効率的に管理し、営業チーム全体での情報共有やデータ分析を強化したい場合は、CRM(顧客管理システム)を活用するのが最適です。
CRMの導入で、顧客情報の一元管理・過去の接触履歴の記録・営業の進捗管理をシステムに任せられるため、管理作業の負担が軽減されます。
入力や閲覧が可能なスマートフォンアプリが付属するツールも多く、忙しい営業担当でも扱いやすい点もCRM導入の魅力です。
また、SFA(営業支援システム)と連携すれば、営業活動の可視化や自動化も可能になり、より戦略的なアプローチにもチャレンジできます。
ただし、導入コストや運用負担がかかるため、チームの規模や業務フローに合ったCRMサービスを選ばなくてはなりません。
リスト管理の利便性を高めながら、営業のパフォーマンスを向上させましょう。
CRMの選定については別の記事で詳しく紹介していますのでぜひご参照ください。
テレアポリストを作成して営業活動の効率化を目指そう!
テレアポリストを作ればそれを頼りに営業を行えるため、効率的な活動が可能です。
テレアポリストを手に入れるには、自分で作成する・業者に頼む・テレアポリスト作成ツールを利用するなどさまざまな方法があります。
テレアポリスト作成ツールの中には無料でリストが作れるツールもあります。
費用をかけずにリストを作成したい方は、無料で利用できるツールを活用することで手軽にリストを入手できます。
自社に合ったテレアポリスト作成ツールを選んでリストを作成し、営業活動の効率化を目指しましょう。
株式会社soraプロジェクトでは、テレアポやインサイドセールス代行を行っています。
有望なテレアポリストを800万社の中から抽出可能。
営業戦略に合わせたリスト提供をしています。
また、企業リストのみの販売もしております。
営業に課題を感じている方、テレアポリストをご希望の方は、ぜひ株式会社soraプロジェクトにご相談ください。
テレアポ代行・インサイドセールスの料金体系や特徴をまとめた資料を無料で配布しています。
気になる方は、ぜひダウンロードください。
投稿者プロフィール

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1985年福岡生まれ
福岡発のインサイドセールス支援会社、soraプロジェクトの代表
スタートアップから外資大手まで700以上の営業支援プロジェクトの実績を持つ。
営業活動でお困りの会社様へターゲットリスト作成から見込み客育成、アポの獲得まで、新規開拓の実行支援が専門分野。
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