営業職に特化した資格7選！業界別のおすすめ資格もご紹介

1 営業職に資格は必要？
2 営業マンが資格取得をするメリット
3 営業職に特化したおすすめ資格とは？
4 業界別でみる営業で役立つ資格
5 営業職の資格取得はスキルアップに役立つ！

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仕事でスキルアップをするために、資格取得に挑戦したい人もいるのではないでしょうか。
資格は知識や技能の裏付けとなり、セールスの場で有利に働くこともあります。

この記事では、さまざまな資格の中から営業職に適した資格をピックアップしてご紹介します。
業界別のおすすめ資格も取り上げましたので、提案する業界にぴったりの資格を探したい人もぜひチェックしてみましょう。

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営業職に資格は必要？

営業職は、資格を持たなくても仕事ができます。
資格がないからといって不利にはなることはありません。

一方で、資格を持っておくと役に立つシチュエーションも多々あります。
業界によっては、営業をするにあたって必須の資格を設けているところもあるようです。

営業マンが資格取得をするメリット

資格を持たなくても仕事ができる営業職ですが、資格を持っているとどのようなメリットがあるのでしょうか。

主に、提案力のアップや顧客とのコミュニケーションで役に立ちます。

概要的な知識が身につく

現場の実践とともに、座学を通して一般論や客観的な知識を学ぶことも大切です。

概要的な知識が身につくことで、ビジネスの仕組みや、商品やサービスの意義に対する理解が深まります。

専門的な知見がセールスで役に立つ

業界によっては、資格の保持が武器になることもあります。
知識を持っていることが評価されたり、お客様の話に対する理解度がアップして信頼感が強まったりするのは、資格保持者になることのメリットです。

売買の取引をするだけでなく、課題解決型のソリューション営業や、コンサルティングの側面でも役に立ちます。

アイスブレイクに使える

たとえば、持っている資格を名刺に書いておくと、初対面の方から注目を集められます。
話題にもしやすく、提案先とのアイスブレイクに使えるツールがあることは営業職の強みです。

あえて、営業職とは関係のなさそうな資格を持っておくのもイメージ戦略に使えます。

営業職に特化したおすすめ資格とは？

では、実際にどのような資格があるのでしょうか。

まずは、営業職のスキルアップに役立つ資格を7つお伝えします。

資格名	主催団体	内容や活用法
営業士検定	日本営業士会	営業に必要なマーケティング知識やセールスの技術を取得でき、上級になると商品開発やプレゼンテーション、コンサルティングまでの知識を問われます。
営業力強化検定	ビジネス能力検定サーティファイ	売れるための要素に注目し、なぜそうする必要があるかを理論的に学べる検定です。理論と実践の両面から、営業のノウハウを習得できます。
セールススキル検定	株式会社CBT-Solutions	営業に必要な能力を抽出し、測定してスコア化することで正確に営業力を評価する検定です。営業マンに必要な「人間力」を定性的に理解できます。
セールスレップ	日本セールスレップ協会	「ものを売る」タイプの営業に適した試験です。メーカーからの視点と販売先からの視点をもとに、生産や商品開発にかかわる知識や営業技術に関する問題が出ます。
普通自動車第一種運転免許	なし（公文書）	普通自動車を運転できる免許証です。外回りの営業や、地方でセールス活動をするときは、運転免許は必須とされることもあります。
マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）	Microsoft	営業で必要なプレゼン資料やデータを作るときに必要な、基礎的なパソコンスキルが身に付きます。 ExcelやPowerPointといったMicrosoft Office製品の利用スキルを証明できる資格です。
ビジネス実務法務検定	東京商工会議所	法務部門に限らず、ビジネス全般で必要とされる法律知識を習得でき流検定です。営業では、取引先と契約書を締結するときにある程度の法律知識を持っておくと、交渉や稟議で役に立ちます。

業界別でみる営業で役立つ資格

次に、セールスの業界別で役に立つ資格を見てみましょう。
ここでは代表的なものを紹介しますが、他にも資格は沢山あります。

自分に合った資格を探すときの参考にしてみてください。

金融業界（保険・投資・証券）

金融業界の営業職には、金融商品の取引に関する知識や、それにまつわる法律知識が求められます。

次のような資格を勉強しておくと、自身の提案力アップだけでなく業界の仕組み理解にも繋がるのです。

資格名	主催団体	内容や活用法
生命保険募集人	生命保険協会	生命保険の利用者により良いサービスを提供できるように作られた、保険業界の教育制度です。複数の過程においてさまざまな試験があり、合格すると保険コンサルタントとして活躍できます。
公的保険アドバイザー	公的保険アドバイザー協会	年金や健康保険、介護保険など、国や自治体が運営する保険に関する知識を問われます。
ファイナンシャル・プランナー	日本FP協会	家計にまつわる税制やローンなど幅広い知識を学べます。一人ひとりの最適なライフプラン選択や、資産運用をサポートするときに役立ちます。
証券外務員	日本証券業協会	株式や債権といった金融商品の取引をするための法律や規則、証券市場の基礎知識を証明する資格です。
証券アナリスト	日本証券アナリスト協会	金融市場・資本市場のプロを目指すための資格です。幅広い顧客を想定した「CMA資格」と、富裕層向けの「プライベートバンカー資格」があります。
簿記検定	日本商工会議所	経理や会計向けの資格ですが、利益率や経営状態の把握スキルも身に付きます。金融業界のセールスにおいて活用が可能です。

不動産業界

不動産業界では、不動産の売買をするための基礎知識や法律の理解が必要です。

正しい知識があれば顧客を不利にすることもなく、信頼感のあるサポートが可能になります。

資格名	主催団体	内容や活用法
宅地建物取引士	不動産適正取引推進機構	不動産の売買や賃貸物件のあっせんにおいて、お客様の安心感に繋がる知識を学べます。
不動産コンサルティング技能士	不動産流通推進センター	不動産にまつわるビジネスの仕組み・経済・金融・税制・建築・法律に関する知識を問われます。
マンション管理士	マンション管理センター	マンションの維持や管理における提案、大規模改修工事の計画立案をするための国家資格です。

Web広告・マーケティング業界

Web広告やマーケティングの提案をする上では、営業担当もWebの知見が豊富なら、説得力も増します。
商談先が企業のマーケティング担当となることもあるため、相手の話を理解できる知識量をアピールできるのです。

実務でマーケティングを担当するなら、より多くの資格や認定試験にチャレンジできます。
ここでは、営業職がスキルアップのために持っておくと良い資格を厳選しました。

資格名	主催団体	内容と活用法
Google広告の認定資格	Google	Google 広告に関するプロフェッショナルな知識を認定します。対象となるのはGoogle 広告の検索広告、ディスプレイ広告、動画広告、ショッピング広告、Google 広告アプリ、Google 広告測定の 6 つです。
Webアナリスト検定	日本Web協会	Webサイトのアクセス解析ツール「Googleアナリティクス」の見方や活用方法が問われる検定です。サイトの改善提案をするときに、この知識があると商談や資料作りの役に立ちます。

IT・エンジニアリング業界

IT業界では、「セールスエンジニア」という職種があるように、技術的な知見を持った営業が求められます。
お客様にシステムやソフトウェアの提案をするときには、基礎的な仕組みや導入の流れを知っておくべきです。

ここでは、開発職ではなくても取得しやすい資格をご紹介します。

資格名	主催団体	内容と活用法
ITパスポート	情報処理推進機構	「iパス」とも呼ばれ、ITを活用する全ての人に必要な、ITの基礎的な知識が証明できる国家試験です。
基本情報技術者	情報処理推進機構	情報技術を活用した戦略の立案や、システムの設計・開発・運用のための基礎力を問う資格です。上位資格には「応用情報技術者」もあります。

人材業界

人材紹介業や求人広告サービスを展開する企業では、キャリアに関する知識が求められます。

人材サービスを提案するときは、市場の求職者・求人者それぞれに注目し、ニーズを理解していることで顧客の信頼度も高まるのです。

資格名	主催団体	内容や活用法
キャリアコンサルタント	日本キャリア開発協会	企業や学校において、従業員や学生のキャリア形成に必要な自己分析を促したり、選考の指導をしたり、職業の選択をサポートしたりする職業の国家資格です。国家検定である「キャリアコンサルティング技能検定」もあります。
職業紹介士	全国民営職業紹介事業協会	職業紹介業の専門家にふさわしい知識とスキルを習得できます。

小売・流通業界

小売や流通業界では、BtoBだけでなくBtoCの目線も大切です。

エンドユーザーまで意識した提案ができれば、営業職としての視野はさらに広がります。

資格名	主催団体	内容や活用法
販売士	日本商工会議所	小売店の売り場や店舗の管理、マーケティングや商品開発に関する知識を問われます。製造業や卸売業でも役に立つ資格です。
消費生活アドバイザー	日本産業協会	消費者と企業や行政の架け橋となり、消費者の要望や苦情に対して迅速かつ適切なアドバイスができる人材を育成するための資格です。

外資系・海外との取引がある業界

外資系の企業で活躍するなら、英語スキルの高さはより高いキャリアに挑戦できる武器にもなります。
また、外資系ではなくても海外との取引が多く、英語力を求められる場合もあります。

英語力はないに越したことはありません。
海外事業にアサインされる、海外出張が決まるなど、国外で活躍する機会を得るためにも役立ちます。

資格名	主催団体	内容や活用法
TOEIC	国際ビジネスコミュニケーション協会	英語のリスニング力・読解力を判定します。合否ではなく点数で結果が出るため、ハイスコアを目指して何度でも挑戦できる試験です。
日商ビジネス英語検定	日本商工会議所	ビジネスにおける英語力が問われます。英文のメールや企画書、報告書を扱う能力が身につく検定です。