グロスとネットの違いとは？意味・計算方法から業界別定義を完全解説！

マーケティング、特に広告投資を検討する際に「グロス」や「ネット」といった専門用語を耳にすることがあります。
これらは金額や利益を確認するための用語ですが、実際のところ、何となく理解して使っている方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、なかなか人には聞きづらいグロスとネットの違い、そしてマージンとの関係について詳しく解説していきます。

グロスとネットとマージンの関係

グロスもネットも、ビジネスの利益やマージンを検討する際に用いられます。
最終的な収益を予測する際には、両者の違いを理解し、どこにマージンが含まれるのかを把握しておく必要があります。

とはいえ、3者の関係はそれほど複雑ではありません。
基本的にはグロス（利益）＝ネット（原価）+マージン（手数料）の関係です。

グロス・ネット・マージンについてそれぞれ詳しく見ていきましょう。

グロスとは？

グロス（Gross）とは総計（あるいは、全体の）という意味の言葉です。
ビジネスではグロス金額、グロス取引のような形で使われ、その費用や取引にかかる金額全体の合計を意味します。

例えば商品取引時のグロス金額は顧客が最終的に支払う総額を指し、広告費用で言えば、グロス金額とは実費に代理店の手数料を上乗せした合計額を指します。
グロスは、ビジネスがどれだけの総収益を稼いでいるかを判断するための重要な指標です。

ネットとは？

ネット（Net）は、純益（あるいは、正味の）という意味の言葉です。
ビジネスではネット金額、ネット取引のような形で使われ、商品やサービスの原価、または材料費などを意味します。

例えば商品取引時のネット金額はマージンを差し引いた原価を指し、広告費用で言えば、ネット金額とは広告にかかる実費単体を指します。
あるいは、「グロスからマージンを差し引いたものがネットである」ともいえます。

ネットはビジネスに必要なコストの実態であり、企業はネットを正しく把握することで初めて費用対効果の検討が行えます。

マージンとは？

マージン（Margin）とは、利ざやを意味する言葉です。
端的に言えば、グロス（商品価格）からネット（原価）を引いた総利益や粗利のことです。

例えば、広告業界で言えばマージンは手数料を指します。

マージンの多寡は企業の儲けであり、ビジネスを成長させるための重要な指標です。
また、他社との取引ではコスト交渉や付加価値のアピール、取引先の再検討において重要なポイントとなる指標です。

グロス・ネット・マージンを整理できていないとどうなるか？

グロスやネットは企業のコスト管理に大きく影響する概念です。
取引でグロス・ネット・マージンが整理できていない場合どのような悪影響がでるのでしょうか。

それぞれのリスクについて紹介します。

グロスが曖昧だと収益の全体像がわからない

グロスが曖昧なままでは、予算管理や収益評価を見誤る危険性があります。
プロジェクトの予算管理やコストの透明性を確保するためには、まずは収支の全体像を把握しなければなりません。

ここでいう全体像とは、関連するすべての費用と収益を含んだ明確なグロスベースの基準のことです。
グロスが不明瞭なままだと、企業は予算を正確に管理できずに収益の予測が困難になり、想定外の追加費用に悩まされ続けます。
結果として計画していた利益が圧迫され、当初の予算から大幅にオーバーするリスクがあります。
逆にグロスが明確であれば、事前に必要な予算や見込まれる収益を予測可能です。

明確なグロスを基準にした予算管理を行うことで、ビジネスを安定して成長させられます。

ネットが曖昧だと支出の実態を見誤る

ネットの実態が曖昧なままでは、支出の実態を見誤り、予算超過する危険性があります。
ネットの実態、つまりコストの詳細が理解できていないと、無駄な支出を切り分けられません。

例えば想定しているネット（原価）と現実の支出が噛み合っていなければ、差額分が用途不明の雑費として膨れ上がり、いつまでも赤字が解消されません。

ネットの実態を明確に整理することで初めて、想定外の雑費を減らし、収益の安定が可能です。

マージンが曖昧だと利益が伸び悩み成長が止まる

あらゆるビジネスにおける交渉は、最終的にお互いのマージンをどれだけ確保するのかに収束します。
そのため、マージンが曖昧なままでは、どれだけ良いサービスでも利益の最大化は難しいです。

マージンが曖昧だと、コスト削減のチャンスも利益減収のリスクも見逃してしまいます。
例えば、マージンが不透明なままプロジェクトを進めた場合、予想外の追加コストにより利益が圧迫されるリスクがあります。
この場合、利ざやが不明瞭なため適正なコストの見直しもできません。
結果として予算が無駄に消費され続けます。

あらかじめマージンの透明性を一貫して確保すれば、コストと利益を明確に管理できるため、このような予算超過を防ぐことが可能です。

ネットとグロスの計算方法

前述の通り、基本的にネットグロスの計算イメージは、「グロス（利益）＝ネット（原価）+マージン（手数料）」という理解で問題ありません。

例えば広告配信コストが80万円、手数料が20万円とすると、以下のように計算します。

しかし、広告業界では、マージンを固定値ではなく「率」で計算する場合があります。
例えば、「マージンを20%いただきます」といった取引です。

このマージンがグロス建ての計算（グロス取引）か、ネット建ての計算（ネット取引）かによって、最終的な収支が大きく変わります。
以下では、グロス取引とネット取引の計算方法について紹介します。

グロス取引と計算方法

グロス取引とは、グロスの金額を基準にマージンなどの計算を行うことです。

グロスをベースに20%のマージンを取る場合は、以下のように計算します。

グロス取引はマージンの料金が最終的な金額から直感的に割り出せるため、かつては多くのマーケティング業界で使われていました。
今でも、新聞広告などではグロス取引を行う企業が多いです。

しかし、マージンの内訳や本来の広告掲載費用が不透明になりやすいため、近年は徐々にネット取引が人気となっています。
特に海外企業との取引は、コストを透明化しやすいネット取引のほうが主流になっています。

ネット取引と計算方法

ネット取引とは、ネットの金額を基準にマージンなどの計算を行うことです。
原価や広告配信コストにかかる金額がネットであり、ネット取引は最初に固定化されている金額をベースにマージンを考えます。

ネットをベースに20%のマージンを取る場合の計算は、以下のとおりです。

ネット取引は、グロスの計算方法が明快な点や代理店の付加価値を透明化しやすい点から好まれています。
同じレートならばグロス取引よりもマージンが減ってしまいますが、ネット取引ならば「基本料金は20%で、追加要望のたびに+5万円いただきます」といった対応が可能です。

グロス取引にするかネット取引にするか、昨今の広告媒体や営業先の多様化により、取引方法は一貫していません。
契約を行う際は、受注側でも発注側でもマージンがどこにかかっているのかに十分な注意が必要です。

広告におけるグロス・ネットの計算イメージ

いくつか混乱しやすい広告における計算イメージを紹介します。

広告費のマージンがあやふやになるケースのイメージ

もしマーケティングのためにWeb広告を出す場合、予算をグロスとネットのどちらに基準を置くかは重要です。
例えば広告代理店に、月間の予算を100万円で発注したとします。

この際に代理店が「ネットで100万」と認識した場合、マージンを足して毎月120万円が請求され、予算がオーバーする可能性があります。
逆に、代理店が「グロスで100万」と認識した場合、広告配信には80万しか使えません。

求めていた規模感のものができあがらない可能性があります。
どちらにしても、マージンがどこに関わるかをはっきりさせておかないと、大きなトラブルに発展してしまいます。

CPAの計算イメージ

広告の効果を確認したい場合、しばしばCPA（Cost Per Acquisition：顧客獲得単価）を指標に用いて確認しましょう。
この際に、グロスとネットを意識して切り分けなければ、正しい指標になりません。
例えば広告配信コストが80万円、広告代理店手数料が20万円、月当たりの顧客数が100件の場合について考えてみます。

グロスでのCPAの計算イメージは以下のように計算するため、CPAは1万円です。

一方で、ネットでのCPAの計算イメージは以下のように計算するため、CPAは8000円です。

つまり、グロスで考えたときは顧客あたり1万円の効果があり、ネットで考えたときは顧客あたり8000円の効果があります。

この2つのCPAはまったく同じことを指していますが、数値上はまるでネットで計算したときのほうが広告効率が悪いように感じてしまいます。
数値のイメージは経営判断に大きく影響するため、CPAなどの指標計算はグロスとネットどちらで行うかを、あらかじめ統一しておきましょう。

グロスやネットをマーケティングで使う際の注意点

グロスやネットはさまざまな取引で用いられる用語ですが、安易に使用するとトラブルが起きやすい用語でもあります。
グロスやネットを使う際の注意点について解説します。

曖昧で包括的な言葉である理解をしておく

価格交渉や投資判断を行う場合、「グロス・ネットといった言葉が包括的な単語である」点には注意しましょう。
グロスやネットとった表現だけでは範囲が曖昧になりやすく、具体的な話し合いや検討の際に認識のズレが起こるかもしれません。

例えば「このDXソリューションを導入したことで、他社では当該部門で10億円の利益を上げました」とアピールしても、グロスとネットの認識が違うと、10億円の価値の認識がズレてしまいます。
さらに、お互いにグロスベースで会話しても、業界の慣習が違えば指す範囲が変わります。
こちらが利息を除いた営業利益を想定していて、相手は部門の純利益を想定している、といったズレが生じてしまうかもしれません。

目的が交渉にしても営業にしても、グロスやネットといった言葉を利用する際には、結局は裏付けとなるより具体的で明確な説明が必要なことは意識しておきましょう。

逆に言えば、顧客からグロスやネットといった言葉が出たら、それに何が含まれているのか、あるいは何が差し引かれているのかを尋ねるべきです。

顧客説明時は図や具体的な例示を用いて明確に説明する

記事の冒頭でも説明しましたが、グロスやネットはついつい「何となく」使ってしまいやすい用語です。
しかし、マーケティングではこの「曖昧さ」がトラブルを引き起こします。

顧客への説明時には、グロス・ネット・マージンがそれぞれ何を指しているのか、端的な表現を用いて明確にしましょう。
例えば、口頭による説明に加えて数値と図表で表した資料を別途用意すれば、用語による認識ズレを防止できます。

特に昨今では、取引先の業種やその広告媒体が多様化しています。
広告費一つにとっても、認識の違いによって思わぬリスクを抱えかねません。
取り返しのつかないズレが生じる前に、打ち合わせの段階でトラブルを回避しておきましょう。

業界によってグロスとネットのイメージが違うことを知っておく

普段とは異なる取引先とビジネスを行う際には、用語が持つイメージの差にも気を配る必要があります。
異業種間交流も活発になっているため、業界の慣習によってグロスやネットが微妙に異なることも事前に知っておきましょう。

いくつかの業界におけるグロス・ネット・マージンの一例をまとめてみましたので、参考にしてみてください。

各業界でのグロス・ネット定義違いと注意点

グロスとネットの概念は業界によって異なる定義で使われることがあるため、注意が必要です。

業界別定義の特徴

グロスとネットの定義は、業界の特性や慣習によって大きく変わります。

広告業界では、グロス金額は代理店手数料を含めた総額を指し、ネット金額は手数料を除いた媒体費のみを表します。
例えば広告費100万円のうち代理店手数料が20%の場合、グロスは100万円、ネットは80万円です。

小売業界では、グロス売上は返品や値引き前の総売上を意味し、ネット売上は返品や値引きを差し引いた実質的な売上を指します。

金融業界では、グロス収益は手数料や経費を含む総収益、ネット収益は各種コストを差し引いた純収益として使い分けられています。
このように、同じ用語でも業界によって含まれる要素が異なるのが特徴です。

混同しやすいポイント

業界間でグロス・ネットの定義が異なることから、混同が生じやすい場面があります。

特に注意するべきなのは、異業種間での取引です。
例えば製造業の担当者が広告代理店と打ち合わせする際に、製造業では「グロス＝材料費込みの総額」と理解しているのに対し、広告業界では「グロス＝手数料込みの請求額」を意味するため、認識のズレが生じる可能性があります。

このズレは会計処理でも混同が起こりやすく、売上の総額表示と純額表示の判断基準が業界ごとに異なります。
特に、複数の業界にまたがる事業を展開している企業では、統一的な基準の設定が重要です。

このような混同を避けるためには、取引開始時に双方の定義を明確に確認し、文書で残しておくことが効果的です。

業界横断での共通理解

異なる業界間でも共通して理解できるグロス・ネットの考え方があります。

基本的な概念として、グロスは「加工・調整前の数値」、ネットは「加工・調整後の数値」といった捉え方が有効です。
グロス・ネットの考え方を軸にすれば、業界固有の要素が何かを特定しやすいです。

実務では、取引の初期段階で用語の定義を明文化する必要があります。
契約書や仕様書に「本契約上のグロスとは○○を含む金額、ネットとは○○を除く金額を指す」といった記載を盛り込むことで、後々のトラブルを防げます。

また、社内での用語統一も欠かせません。
部署によって異なる定義を使っていると、社内でも混乱が生じるため、全社的なガイドラインの策定が推奨されます。

会計・経理分野でのグロス・ネット活用法

会計・経理分野では、グロスとネットの概念が収益認識や表示方法を判断するために重要な要素です。

総額表示と純額表示の基本

会計基準において、売上の計上方法は総額表示（グロス表示）と純額表示（ネット表示）に分かれます。

総額表示は、取引の全体金額を売上として計上する方法です。
例えば、ECサイト運営会社が商品代金1万円と配送料500円を顧客から受け取った場合、売上として1万500円を計上します。
この場合、配送業者への支払い500円は別途経費として処理されます。

純額表示は、自社の取り分のみを売上として計上する方法です。
同じ例で、配送料500円が単なる立替金の性質である場合、売上は商品代金の1万円のみとし、配送料は預り金として処理します。

売上の計上方法は、在庫リスクを負って価格決定権を持ち、顧客に対して主な責任を負う場合は総額表示、単なる仲介や代理の場合は純額表示が適用されます。

売上計上基準での使い分け

売上計上のタイミングでも、グロス・ネットの概念が重要です。

工事業界では、工事進行基準と工事完成基準で異なる考え方が適用されます。
工事進行基準では、進捗に応じてグロスベースで売上を計上し、工事完成基準では完成時点でネットベースでの売上計上が行われる場合があります。

商社やプラットフォーム事業では、取引の性質によって判断が分かれるのが特徴です。
自社が商品の所有権を一時的にでも持つ場合はグロス計上、純粋な仲介手数料のみの場合はネット計上です。

定期的な見直しも重要で、事業モデルの変化に応じて計上基準の再検討が求められます。
特に、デジタル化の進展で従来の商流が変化している場合は、会計処理の見直しが必要です。

経理実務での注意点

経理実務でグロス・ネットを正しく適用するためには、いくつかの注意点があります。

まず重要なのは、取引の実質的な内容の正確な把握です。
契約書面だけではなく、実際の商流や責任分担を詳細に分析し、会計基準に照らして適切な処理方法を選択する必要があります。

システム設定でも注意が必要です。
販売管理システムと会計システムを連携する際に、グロス・ネットの区分が正しく反映されるよう、設定の確認と定期的な検証を行うことが大切です。

また、監査対応の観点からは、判断根拠の文書化が欠かせません。
なぜその取引をグロス表示またはネット表示で処理したのか、その判断過程を明確に記録し、監査時に説明できるよう準備しておくことが重要です。

スポーツ分野でのグロス・ネット基本概念

スポーツの世界では、グロスとネットが公平性を保つための重要な指標として活用されています。

ゴルフにおけるグロス・ネットスコア

ゴルフにおけるグロススコアは、ハンディキャップを考慮しない実際の打数を指します。
例えば、18ホールで90打でラウンドした場合、グロススコアは90です。
これは純粋な技術力を示す指標として重要視されます。

ネットスコアは、グロススコアからハンディキャップを差し引いた調整後の数値です。
ハンディキャップ18のプレーヤーがグロス90で回った場合、ネットスコアは72です。

ゴルフでは、技術レベルの異なるプレーヤー同士が公平に競技できるように、グロス・ネットの概念が確立されており、競技では用途に応じて使い分けられます。
プロトーナメントや技術力を純粋に競う大会ではグロススコアが採用され、アマチュアの親睦競技やハンディキャップ戦ではネットスコアが使用されることが一般的です。

この仕組みにより、技術レベルの違う参加者が同じ土俵で競技を楽しめます。

マラソンでのグロス・ネットタイム

マラソンなどの陸上競技でも、グロス・ネットタイムの区別が重要な意味を持ちます。

グロスタイムは、号砲から計測される公式記録です。
スタートラインを越える前から計測が始まるため、参加者の位置に関係なく同じ条件で記録されます。
したがって、公式順位はグロスタイムで決定されます。

ネットタイムは、個人がスタートラインを通過してからゴールまでの実走行時間です。
大規模な市民マラソンでは、スタートブロックの後方にいる参加者ほどスタートラインまでに時間がかかります。
したがって、ネットタイムは実際の走行時間を正確に把握するための重要な指標です。

マラソンの記録認定では、両方のタイムが記録されることが多く、参加者は自身の実力を正確に把握できます。
特に、個人記録の更新を目指すランナーにとって、ネットタイムは純粋な走力向上の指標として活用されています。

スポーツ分野共通の基本概念

スポーツ全般で、グロス・ネットの概念は公平性の確保が目的です。
参加者の技術レベルや経験、身体的条件などの違いを調整して、より多くの人が楽しめる環境を作ることがグロス・ネット制度の根本的な考え方です。

また、グロス・ネットの概念は競技の性質によって重視される指標が変わります。
純粋な技術や記録を競う場面ではグロスが重視され、参加型や親睦を目的とした競技ではネットが活用される傾向があります。

データ分析の観点でも重要で、選手の成長や傾向を把握する際にグロス・ネット両方の数値を分析することで、より精密な評価が可能です。
さらに、これらの概念を理解することで、スポーツ観戦時により深い楽しみ方ができます。

グロス・ネット理解を深めよう

グロス・ネットを実務で適切に活用するためには、これらの概念の正確な理解が重要です。

グロス・ネットの混同パターン

実務上で、グロス・ネットが混同される典型的なパターンがあります。

特に多いのは、前提条件の認識違いです。
例えば、売上の報告で「グロス売上1000万円」と言った際に、報告者は税抜金額のつもりでも、聞き手は税込金額として理解してしまうケースがあります。
なかでも、消費税の取り扱いや手数料の含有は、明確な前提確認が必要です。

業界慣習の違いによるグロス・ネットの混同も頻繁に発生します。
広告業界出身者が製造業に転職した場合、従来の「グロス＝代理店手数料込み」の感覚で発言し、製造業の「グロス＝材料費込み」と認識している同僚との間で齟齬が生じることがあります。

混同を防ぐためには、変更時点での明確な区分けが重要です。

実務でのトラブル事例

グロス・ネットの混同により、実際に発生したトラブル事例もいくつか存在します。

なかでも深刻な問題を引き起こすのが、契約金額の認識違いです。
発注側がグロス金額（税込）のつもりで「500万円でお願いします」と言ったのに対して、受注側がネット金額（税抜）として理解し、最終請求で消費税分の50万円が追加されるトラブルが発生する可能性があります。

ほかにも混乱が生じるのが、売上目標の達成判定です。
営業チームがグロスベースで売上目標を設定していたのに対し、経理部門がネットベースで実績を集計していたため、目標達成の可否について部門間で異なる判断となってしまうケースがあります。
このようなトラブルを防ぐためには、事前の定義確認と文書化が不可欠です。

グロス・ネットを正確に理解するためのチェックポイント

グロス・ネットを正確に理解して適切に活用するためには、まず対象となる数値に何が含まれているかを具体的に確認しましょう。
税金・手数料・経費・割引など、どの要素が含まれ、除かれているかを明確にすることが第一歩です。

業界や組織内での定義の統一も重要です。
社内規定やマニュアルに明文化し、新入社員研修でも取り上げるなど、組織全体での共通理解を図ります。

また、システムや帳票での表示方法も統一しましょう。
売上リポートや予算管理資料で、グロス・ネットの区分を明確に示し、誤解を防ぐ工夫が必要です。
さらに、定期的な見直しと改善を行い、新しい取引形態や事業モデルに応じて定義を更新していくことで、常に適切な運用を維持できます。

まとめ：グロスとネットの違いを理解してビジネスの成長につなげましょう！

本記事では、混同されやすいマーケティング用語であるグロスとネットの違いについて解説しました。
グロスは総収益を、ネットは原価を、マージンはグロスからネットを引いた手数料を指します。
特にマージンが含まれている部分や、どこまでをネットとするかによって、最終的な収益や経費が大きく変わるため、広告費などを検討する際は注意しましょう。
紹介した計算イメージなども参考にしてみてください。

マーケティング業界において、グロスやネットを意識することは誰もが行っていることですが、それだけにリスクを理解している人は多くありません。
今後の取引にどこまで影響するのかを見極め、用語の違いをしっかりと頭に入れておきましょう。

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投稿者プロフィール

樋口 裕貴

1985年福岡生まれ
福岡発のインサイドセールス支援会社、soraプロジェクトの代表
スタートアップから外資大手まで700以上の営業支援プロジェクトの実績を持つ。
営業活動でお困りの会社様へターゲットリスト作成から見込み客育成、アポの獲得まで、新規開拓の実行支援が専門分野。

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