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過去に、企業信用調査会社からメールアドレスを含め、あらゆる情報が記載されたリストを購入された方は、多くいらっしゃるのではないでしょうか。
現在では、ウェブ上に公開されている企業情報をデータベース化する技術が進歩し、項目ごとやターゲット別の質が高い企業リストが手に入りやすくなりました。
特にメールアドレスは、営業活動の新規開拓で重要となる情報のひとつです。
そこで本稿では、最新の情報が得られる収集ツールを7選紹介するので、今後の営業活動の参考にしてください。
メールアドレスを収集できるツールとは？
メールアドレス収集ツールとは、手動で行うと手間やコストがかかる企業の営業リストを自動で作成してくれるシステムです。更新作業も含まれるため、常に最新情報をもとに営業活動を実施することができます。
収集する情報は、メールアドレスはもちろんのこと、住所、電話番号など料金プランによって異なります。料金によって、収集する情報の質や量が変わるため、社内であらかじめどの情報が必要か決めておく必要があるでしょう。
地域や業種、さらには企業の規模を限定すれば、自社のターゲットに合った潜在顧客のメールアドレスを収集することができます。ツールによっては、営業リスト作成だけでなく取得したメールアドレスに営業メールを自動送信する機能もあります。
メールでの営業活動を推進している場合、メールアドレスをリストアップするためのコストの大幅な削減が期待できるため、導入を検討することをおすすめします。
では次に、何を基準にメールアドレス収集ツールを選べばいいかを解説します。
メールアドレス収集ツールの選び方
収集ツールを選ぶ際の留意すべき点をお伝えします。
情報の精度は高いか
まずは収集されたメールアドレスが正しく、リスト内に重複がないかという点です。顧客企業の担当者やメールアドレスが変更され、古い情報のままでは適切な営業活動ができなくなるからです。
そのため、自動でリストを更新する機能が搭載されているかチェックしておきましょう。リアルタイムで最新の情報を得られるかどうかが、鍵となります。
また、同じメールアドレスが重複してリストアップされていては、相手の信用を失う可能性があります。同じ企業に重複して営業メールが送信されるので、相手を混乱させてしまうでしょう。
つまり、常に精度が高い情報にアクセスできる収集ツールを選ぶことが重要です。
自社のターゲットと合っているか
次に、メールアドレス収集ツールがカバーしているターゲット層について確認しましょう。ツールに掲載されている企業数がどれだけ多く、自動更新の頻度が高かったとしても、自社がアプローチすべき企業でなければ意味がありません。
導入を検討する際に収集ツールの強みとする業界と、その企業数を調べて自社とマッチするか確認しておくことをおすすめします。
サポート体制は充実しているか
収集ツール導入の前後でサポート体制がどれだけ利用できるかもチェックポイントの1つです。
導入する方法や使い方、トラブルが起こったときの問い合わせ先といったサポートセンターの体制が充実しているツールを選びましょう。
また、同じツールを活用している企業が集まる相談会もあれば、情報交換ができ人脈が広がる可能性があります。
メールアドレス収集ツール7選！
では、いよいよ具体的なメールアドレス収集ツールを紹介します。
※公式サイトの公開情報をもとに記載しておりますが、内容を保証するものではありません。また、2022年4月時点の情報になります。
Musubu
Musubuでは、なかなか情報収集が難しい未上場企業のデータベースを中心に提供しています。メールアドレスを含む企業の基本情報だけでなく、工場数、事業内容キーワード、代表者の年齢、売上など25種類以上もの検索軸がわかるのが特徴的です。
必要な検索軸を選択してダウンロードすれば、そのまま営業に活かせます。そこからの営業活動の進捗状況もクラウド上で管理できるだけでなく、そのまま営業メール配信することも可能です。
開封状況も確認できるため、今後の分析に活用できます。
価格や詳しい機能はこちらで解説しています。無料フリープランもあるので安心です。
Urizo（ウリゾウ）
Urizo（ウリゾウ）は、法人メールアドレスや会社名、データ元が収集できるツールです。
iタウンページ、食べログ、マイナビ新卒など、業界最多となる30以上ものサイトから情報を収集しています。食べログなどで収集したデータをインターネットで再検索するという「増強機能」が利用できるのも特徴の1つとして挙げられます。
また、病院、メーカー、ホテル、飲食、不動産、寺院といった業種の情報を収集可能です。
収集サイトや業種、地域などを選択すると得られる企業数があらかじめわかるため、市場調査として活用されることも。そのままエクセルに出力すれば、営業リストとして活用できます。
価格は、月額6,578円～で1件あたり0.7円というのも選ばれるポイントです。無料版もダウンロードできるので、まず中身を見てみてから導入を決めるといいでしょう。
Listoru（リストル）
URL：http://www.listoru.com/index.html
リストルは、100以上のサイトから収集できる有料ツールです。無料お試し版でも、34サイトからの収集ができます。
リストルの特徴は、正確で安く、早いということ。リアルタイムの情報を収集できるだけでなく、1件あたり1円以下という価格も見逃せません。個人事業主や上場企業など5,000社以上の活用実績があります。
入手方法も簡単で、収集サイト、地域などを選択してボタンを押すだけです。
初期設定費用は2,980円、ライト版だと月額5,980円から利用できます。無料版でも2,000件ものリストが取得できるため、内容が気になる場合はまず試してみると良いかもしれません。
ドットリスト
ドットリストは、操作がしやすいリスト収集ツールを提供しています。
「データ収集」「パッケージ選択」「ダウンロード開始」の3クリックだけで取得でき、Excelでの加工も可能です。その利便性から、大手企業を含む導入企業が1,000社を超えています。
りくなびNext、Yahooショッピング、YouTubeなど22サイト以上から情報を収集しているだけでなく、メールアドレスはもちろんのこと事業内容やカテゴリー、URLなど31項目まで取得可能です。
重複したメールアドレスは自動で削除してくれるため、精度の高い情報を得られそうです。
毎日アップデートされるソフトウェアは、ライセンス初期費用が無料で利用期間の縛りもありません。ベーシック60は月額4,800円、スタンダード140は9,800円となっています。
APOLLO SALES
URL：https://apollosales.co/lp_ss/
APOLLO SALESは、ターゲット企業の条件を指定するとインターネット上の企業情報を収集し、リスト作成をするツールです。さらに、リストから自動でメールの送信やお問い合わせフォームを投稿してくれるので、営業担当者の手間を大幅に省くことができます。
企業データベースは毎日アップデートされるため、最新情報をもとにアプローチできるのが特徴です。
利用料金は月額数万円～で、専任担当者がコンサルティングを行うというサポート体制も整えています。インターフェイスも直感的に使えるため、運用しやすいツールだといえるでしょう。
ソーシャル企業情報
ソーシャル企業情報は、初期費用がかからず月額6,417円～利用できる法人営業用リスト作成ツールです。登録するとアカウントが即日発行され、リスト抽出も即座に完了するため急いでリストが欲しい場合に比較的向いています。
「業種」「エリア」「事業規模」といったクロス検索で、自社のターゲット企業に確実にアプローチできるようになります。メーカー、物流、人材派遣業界などから選ばれているツールです。
1日最大10万件ものデータを取得できるのも特徴で、データ重複がないのもメリットの1つとして挙げられます。
リストクラスター
URL：https://www.listcluster.com/
リストクラスターは、ウェブ上のリアルタイムな情報を抽出する営業リスト作成ツールです。オートメーション機能を活用すると、予約したタイミングで自動的にリストの数を増やしていってくれます。
既存リストをアップロードすることで、新たに取得したリストと照らし合わせ適切に統合してくれるのも特徴的な機能として挙げられます。
800万件以上ものデータベースから検索できるリストクラスターは、月額9,800円から利用可能です。ツールの使用方法や機能改善の要望など、サポート窓口で受け付けてもらえ、コンサルサービスも利用すれば活用方法を提案してもらうこともできます。
メールアドレスの収集ツールを活用して、営業活動を効率化しよう
法人営業に欠かせないターゲット企業の情報は、収集ツールを使うと効果的です。
収集するだけでなく、自動でメール配信する機能まで活用すれば、営業担当者の負担や手間が削減され、人材不足にも対応できるようになります。
自社の予算やツールが得意とする業界やデータ数を比較しながら、最新のメールアドレスを取得して営業活動を促進させましょう。
soraプロジェクトおすすめの収集ツール「Musubu」については、下記から詳細を確認いただけます。
