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テレアポリストはどこから入手すればいい？6つのやり方を解説！

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「テレアポリストはどこから入手すればよいの？」と気になってはいませんか。

現在テレアポはBtoBビジネスにおいて、新規で顧客を獲得する重要な方法とされています。

ただ闇雲にリストを集めてはいけません。なぜなら、テレアポで活用するリストの量や質によっては、営業の成果に繋がらないことがあるからです。

今回はテレアポリストを収集する重要性や入手方法について解説します。テレアポリストを作成する際の参考にしてください。

どんなリストを収集するかがテレアポ成功のポイント！

テレアポでは、どのようなリストを収集するかが成功を左右します。収集するリストはアポの獲得率や成約率、テレアポにかかるコストに影響を与えるからです。

 例えば、リストに並んでいる営業先が商品やサービスに全く興味のない場合、アポの獲得率や成約率は上げられません。さらには、無駄なコールが増えてしまうため、人件費や業務時間が必要以上に増えてしまうのです。

営業の技術や提案力を高めることは必要ですが、それ以前にどんなリストを収集するかが売上を上げるためには重要となります。

従来はリストを収集するのに手間がかかっていましたが、現在はIT技術の進化により効率的にリストを収集可能です。インターネットやツールなどを使用して効率的に質の高いテレアポのリストを収集しましょう。

テレアポリストはどこから入手すべき？6つの方法を解説

リストの収集は売上を上げるために重要であることを解説しました。しかし、どのように入手すればよいのかわからない人もいるでしょう。

この章では、テレアポリストを入手する方法を6つご紹介します。テレアポリストの入手方法は、以下の通りです。

  1. ポータルサイトや採用ページから入手する
  2. Webクローラーを活用して入手する
  3. IPアドレスを確認して入手する
  4. 四季報を購入して入手する
  5. リスト購入や外注を活用して入手する
  6. 社内の情報をかき集めて入手する

入手方法を1つずつ説明するため、テレアポを行う際の参考にしてください。

ポータルサイトや採用ページから入手する

ポータルサイトや採用ページからテレアポリストを収集できます。ほとんどの企業が自社のホームページを持っているからです。

ポータルサイトなどを含めれば、電話番号が公開されていない企業は稀でしょう。

インターネットを活用したリスト収集のメリットは、特定の条件でグループ分けしたリストを収集できる点です。

例えば、マイクリニックといった医療機関のポータルサイトであれば、「○○市の歯科医院」のようなセグメントしたテレアポリストを収集できます。

また、リクナビやマイナビといった求人系のポータルサイトの場合、「新卒採用をしている企業」のようにセグメントしたテレアポリストを収集できるのです。

ポータルサイトや採用ページを活用すると、自社が望むセグメントのテレアポリストが作れます。そのため、テレアポリストが売上を上げるために効果的なものとなるのです。

Webクローラーを活用して入手する

サイトを1つずつ確認してリストを収集する方法は、とても手間がかかります。そのため、GooglebotやBingbotといったWebクローラーを利用するのもひとつの手です。

テレアポをかける前に1つずつ電話番号を調べるとなると、調べる時間が増えたり、なかなか電話に集中できなかったりと非効率になってしまいます。

Webクローラーを活用すると、ネットを巡回して電話番号などを収集してくれるため、自動でテレアポリストが作成できるのです。

しかし、Webクローラーで収集したリストは、信頼性が低いというデメリットがあります。サイトに掲載されている電話番号が他社のものであるなど、誤っている可能性があるからです。

Webクローラーで収集したテレアポリストを使用する際は、企業HPで正確な情報であるか確認しましょう。

IPアドレスを確認して入手する

ツールを使用すれば、自社の商品やサービスに興味を持ち、自社サイトを訪問した企業をある程度特定できます。サイトのアクセス解析をすることで、アクセス元のIPアドレスを確認できるのです。

IPアドレスを調べることで、どこからのアクセスであるのかを調べられます。個人や中小企業の場合はプロバイダーのIPアドレスの場合が多いですが、一定規模以上の企業の場合は独自のIPアドレスを持っている場合がほとんどです。

取得したIPアドレスをインターネットに入力すると、そのIPアドレスを保有している企業や組織を特定できます。つまり、自社サイトを訪問した企業を特定でき、電話番号を入手できるのです。

競合企業が自社サイトを訪問している可能性もあり、すべてが営業先として有効なわけではありません。しかし、自社の商品やサービスに興味を持っている企業を知れる点は大きな魅力でしょう。

このように、IPアドレスからリストを作成する方法は、自社商品やサービスに興味があるテレアポリストを作成するための効果的な方法なのです。

四季報を購入して入手する

四季報はリスト作成に向いています。なぜなら、さまざまな企業の情報や企業の動向が記載されているからです。

四季報と言えば、会社四季報をイメージする人が多いでしょう。しかし、四季報にもさまざまな種類があります。

金融機関のアナリストたちの業績予想が載っている「日経会社情報」や企業の給与体系や福利厚生が記載されている「就職四季報」もあるのです。

また、執行役員が記載されている「役員四季報」を活用すれば、役員といった会社のキーパーソンにアプローチできます。

このように、さまざまな四季報を活用することで、質の高いテレアポリストを作成できるのです。

1,400円（税込）で購入できる会社四季報やCD-ROMがついた7,700円（税込）の会社四季報など値段も幅広くなっています。テレアポリストの作成に必要なものを購入しましょう。

リスト購入や外注を活用して入手する

テレアポリストの収集方法に企業リストを販売会社から購入する方法があります。

購入できる有名な企業リストとして、帝国デーバンクが提供する「帝国データバンク会社年鑑」や日経経済新聞社が提供する「日経テレコン」が有名です。

リストを購入する際は、全収録件数や対象セグメントの収録件数を確認しましょう。

手間をかけずに多くのリストを収集できる点が魅力ですが、購入したリストにはターゲットにならない企業も含まれているため、テレアポリストから削除する必要があります。

また、リストの収集・作成を外部に委託する方法もあります。リスト収集の条件を指定することで見込み度の高いテレアポリストが作成できるのです。それなりの費用はかかりますが、自社で収集するよりも結果的にコストを削減できる場合があります。

特に新規事業の起ち上げや新商品の発売などに対応するためにスピーディなリスト収集が求められる場合におすすめです。テレアポの代行まで外注できる業者もあるため、一度専門業者に相談してみるとよいでしょう。

社内の情報をかき集めて入手する

テレアポリストの作成と言うと、どうしても新しいリストの獲得に意識が向きがちです。しかし、見込み度の高いリストが社内に眠っていることがあります。

例えば、過去に取引のあった休眠客のリストが活用されずにホコリをかぶっていることがあるのです。ネットから問い合わせや資料請求があった見込客、展示会やセミナーの来場者に対して、十分なフォローをしていないこともあるでしょう。

また、見込客になり得る企業の名刺が総務部や経理部など営業以外の部門に埋もれていることがあります。

社内の名刺データを1箇所に集めることで営業リストを作成することが可能です。自社社員と接触があった企業のため、見込み度が高いと判断できます。

活用しきれていないリストや名刺が社内で埋もれていないか再度確認してみてください。

質のよいテレアポリストを作成して、効率的な営業活動を展開しよう

アポの獲得率や営業の成約率はリストの内容によって決まるといっても過言ではありません。

この記事では、テレアポリストの入手方法を6つご紹介しました。

  1. ポータルサイトや採用ページから入手する
  2. Webクローラーを活用して入手する
  3. IPアドレスを確認して入手する
  4. 四季報を購入して入手する
  5. リスト購入や外注を活用して入手する
  6. 社内の情報をかき集めて入手する

テレアポリストは数ばかりが重要ではありません。営業の成果に繋げるためには、テレアポリストの質も重要になります。

この記事で紹介した収集方法を参考にして、質の高いテレアポリストを作成してくださいね。

ちなみに、当者SORAプロジェクトでは、約800万社の企業データベースからリストを抽出し、代行でテレアポを行うサービスを提供しています。電話番号だけではなく、業種や地域、企業規模のデータまで入手が可能です。

また、アポイントにならなかった見込み客リストであっても、会話情報をもとに分析したデータもお渡しするため、今後のマーケティングに活かせられます。ぜひSORAプロジェクトのサービスを利用して、効率的にテレアポを行ってみてはいかがでしょうか。

投稿者プロフィール

樋口 裕貴
樋口 裕貴
1985年福岡生まれ
福岡発のインサイドセールス支援会社、soraプロジェクトの代表
スタートアップから外資大手まで700以上の営業支援プロジェクトの実績を持つ。
営業活動でお困りの会社様へターゲットリスト作成から見込み客育成、アポの獲得まで、新規開拓の実行支援が専門分野。